ファーウェイ：高度な技術でノイジードル湖の生物多様性を保護する

【2021年10月27日、ウィーン】 ファーウェイオーストリア、ウィーン大学、およびノイジードラー湖 - ゼーヴィンケル国立公園は、共同でTECH4ALLプロジェクトを開始しました。NGOレインフォレストコネクション（RFCx）と協力し、スマートテクノロジーと人工知能を使用して、ノイジードル湖の葦帯の生物多様性を研究し、研究結果から適切な保護対策を導きます。当国立公園のディレクターのDIヨハネス・エーレンフェルドナー（Johannes Ehrenfeldner）氏は、「ここはオーストリアの生物多様性のホットスポットであり、実践的考えに依存しています」と説明しました。当プロジェクトは2年間継続予定で、ユーラシア大陸最西端の草原湖に多くの恩恵をもたらします。

ブルゲンラント州政府、ウィーン大学、ノイジードラー - ゼーヴィンケル国立公園、ファーウェイ・オーストリアが共同でTECH4ALLプロジェクトを開始

オーストリアの膨大な生物多様性の保護 

ノイジードル湖はオーストリア最大の湖であり、極めて特殊な動植物の生息地でもあります。当プロジェクトにより、葦帯の管理と環境保護のバランスおよび、この地域の人間と動物の生態系を改善することができます。ウィーン大学の植物学、および生物多様性研究部門のクリスチャンH.シュルツェ（Christian H. Schulze）博士は、「我々は取得する知識から、気候変動との戦いにおける方策を導き出すことができます」と述べ、さらに「湖の水理学的動態の変化により、葦帯の状態への影響のみならず、生物多様性への影響も予想されます 」と付け加えました。

当プロジェクトでは、変動する水位が繁殖する鳥類に及ぼす短期的および長期的影響と、野生生物にとっての葦帯の重要性を年間を通して調査します。また、研究者らは、さまざまな気象条件が鳥のさえずりにいかに影響するかを観察しています。ブルゲンラント州のアストリッド・アイゼンコプフ（Astrid Eisenkopf）副知事は次のように述べました。「ノイジードル湖周辺地域の気候変動の影響は明らかです。TECH4ALLの共同プロジェクトにより、環境保護と生物多様性についての新たな知見を得られることを期待します。これは、住民にとっての地域を良好に保つのに役立ちます」

当プロジェクトでは、葦帯に70台以上の装置を配置して音風景を録音しています。一部の装置では記録を保存して分析しますが、ネイチャーガーディアンという装置はワイヤレスネットワークに直接接続されます。ネイチャーガーディアンは音響監視システムで、天候や時間帯に拘わらず、さまざまな場所で音響データを継続的に収集できるため、まったく新しい次元の研究が実現します。ネイチャーガーディアンのデータは、オーストリア最高のネットワークであるマゼンタのワイヤレスネットワーク経由でリモート、且つリアルタイムに送信されます。この高速で侵襲の少ないアプローチは、多くの研究者の時間を節約できるだけでなく、動物の生息地にほとんど影響を及ぼしません。

チェコ共和国、オーストリア、スロバキアのファーウェイ会長のウィリー・ソンは、この技術について詳細に説明しました。「最大の利点は、鳥や両生類の鳴き声をモバイルネットワーク経由で送信できることです。これにより、科学者は多くの時間を節約し、動物への影響を最小限に抑えられます。この特殊なエリアの研究者が調査目的でアクセスするのは非常に困難です」

自然界におけるテクノロジーと人工知能

社会へのポジティブな影響から保全プロジェクトまで：テクノロジーは多くの分野で重要な役割を果たし、さまざまなポジティブな発展に大きく貢献します。ノイジードル湖のプロジェクトは、オーストリアにおけるファーウェイ最初のTECH4ALLプロジェクトです。ファーウェイは、NGOのレインフォレスト・コネクションと共に、既に国際的なさまざまなプロジェクトに取り組んでいます。例えばアイルランド沖ではクジラの監視および保護を実施し、チリの森林では絶滅危惧種のダーウィンギツネの保護に取り組んでいます。レインフォレスト・コネクションの国際開発担当ディレクターのクリッシー・ダーキン（Chrissy Durkin）氏は次のように述べました。「オーストリアは、手つかずの驚くべき生態系と膨大な生物多様性に恵まれています。素晴らしいパートナーと共に、ついにこの美しいオーストリアでプロジェクトを実施できることを喜ばしく思います。ファーウェイのような優れたテクノロジー企業と提携することで、専門性がなければ不可能な研究プロジェクトが実現します」

現在のファーウェイのプロジェクトの詳細については、以下をご確認ください。
https://www.huawei.com/en/tech4all（英語）

※ 本参考資料は2021年10月27日（現地時間）にウィーンで発表されたプレスリリースの翻訳版です。