ファーウェイとロシア・メガフォン、ロシアにおける5G試験ネットワーク稼動計画を発表

2018 FIFAワールドカップで最先端のモバイル・サービスを提供

ファーウェイ（中国語表記：華為技術、英語表記：HUAWEI）は11月19日、ロシアの大手移動体通信事業者であり、モバイル・データ通信ではトップのメガフォン（MegaFon）と第5世代携帯電話（5G）サービスに関する覚書を締結し、ロシアにおける同サービスの早期導入に合意したことを発表しました。この発表は、今月4日に発表した英サリー大学5Gイノベーション・センターとの世界初の5Gテストベッド（※1）構築プロジェクト（※2）に続くもので、ファーウェイの5G技術における研究開発への強いコミットメントを示しています。

この覚書に基づき、ファーウェイとメガフォンの両社は2018 FIFAワールドカップに向け、5G試験ネットワークを構築していきます。ロシアの主要11都市で開催される2018 FIFAワールドカップには、ワールドカップ　ロシア招致委員会の予測では世界各国から100万人以上のサッカー・ファンが訪れる見込みです。

メガフォンは今後、ロシアの移動体通信事業者として初めて通信規格の策定に関わり、ロシアの通信市場や周波数帯域、地形などの実態に基づいてロシア特有の技術的要件を提案していきます。ファーウェイはメガフォンの提案を踏まえ、新たな通信規格向けのパイロット装置を同社のネットワーク上でテストしていきます。

両社の5Gネットワーク試験はロシア初であるだけでなく、大規模な人数のユーザーとM2Mデバイスを対象としたテストとしても初めてのものとなります。5Gサービスで期待されるユーザー・エクスペリエンスを確実に検証するために、ファーウェイは5G用に設計されたSCMA（Sparse Code Multiple Access）のほか、全二重通信、クラウド・ベースの基地局など、最新のモバイル技術を導入するとともに、試験ネットワークで利用可能な5G対応端末を提供する予定です。

今回の共同プロジェクトはファーウェイとメガフォンの強固なパートナーシップに加え、5G技術のイノベーションにおけるファーウェイの実績、6,910万人もの契約者ベースを保有するメガフォンのロシア市場でのリーダーシップと最高品質のサービスを追求する方針によって実現されました。なお、ファーウェイは5G向け無線技術を使用し、115Gbpsのデータ通信速度を達成したことを発表しているほか、サリー大学5Gイノベーション・センターと共同で世界初の5Gテストベッド構築プロジェクトを発表しており、ファーウェイが今後提供する5G関連ソリューションの信頼性がこの5Gテストべッドにより確保されることとなります。

メガフォンのコンシューマー・ビジネス担当取締役であるミハイル・ダビン（Mikhail Dubin）氏は、今回の覚書締結にあたり次のように述べています。「メガフォンはロシアのモバイル・データ通信におけるリーディング・カンパニーです。当社の強みは高速インターネットと高品質なサービスにあり、この強みを今後もお客様に提供し続けていきたいと考えています。2014年のソチオリンピックでは来場者にLTEサービスを提供した世界初の移動体通信事業者となりました。当社は技術面でのリーダーシップを戦略的優先事項とし、これからも新技術の開発と展開を継続して最高品質のサービスを提供していきます。今回の覚書により、ロシアは次世代移動通信サービスをいち早く活用する国のひとつとなります。とりわけ、2018 FIFAワールドカップ前に5Gサービスの実現を目指していることはきわめて重要です」

ファーウェイ専務取締役兼プロダクト・ソリューション担当プレジデントの丁耘（ライアン・ディン）は、次のように述べています。「人とマシンをつなぐ先端技術である5Gの研究開発において、ファーウェイは大きな前進を遂げています。2018 FIFAワールドカップは、ファーウェイがその5G技術の研究開発におけるリーダーシップを発揮する最良の機会となるでしょう。こうした重要なプロジェクトにおいて、ロシアで最も有望で革新的な通信事業者であるメガフォンと再び協力できることを嬉しく思っています。メガフォンとともに、5G導入元年と予想されている2020年より2年早く5Gサービスを実現し、ロシア国民の皆様と世界中のサッカー・ファンにSFのような世界をお見せできると確信しています」

※1 テストベット：　実際の運用環境に近づけたテスト用プラットフォーム

※2英サリー大学5Gイノベーション・センターとの世界初の5Gテストベッド構築プロジェクトの詳細については、2014年11月4日付プレスリリース「ファーウェイ、英サリー大学5Gイノベーション・センターへの協力を強化」をあわせてご覧ください。

※本参考資料は2014年11月19日（現地時間）に中国・上海で発表されたプレスリリースの翻訳版です。