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MWC 2015

2017.06.28

モバイル業界最大のイベント『Mobile World Congress(MWC) 2015』が今年もスペイン・バルセロナで開催された。

今年は会期が例年より少し遅く3月2日から4日間。早春を思わせる気候の中、モバイル通信技術が自動車などさまざまな産業に拡大しつつある追い風を受け、会場のフィラ・グラン・ヴィアは活況を呈した。

取材・文 末岡洋子(ICTジャーナリスト)

端末は多様化 スマホだけが主役ではない時代へ

 MWCがバルセロナで開催されるようになってはや10回目。今年は200か国から9万3,000人が参加し、出展企業は2,000社を超え、過去最高を記録した。

 ブースをまわった感触として、モバイル=スマートフォン(あるいは携帯電話)という状況が、さまざまな機器へと多様化しているトレンドを最初に挙げたい。

 デバイス側ではサムスンが例年どおりフラッグシップの『Samsung Galaxy S6』『Galaxy S6 edge』を発表し、HTC、ソニーなどもスマートフォンを発表した。だがスマートフォンが端末ベンダーのブースを独占していた時代は終わり、これまで実験的に置かれていたスマートウォッチ、それにVR(仮想現実)などにも力を入れ出していると感じた。たとえば、ファーウェイは開幕前日に3種類のウェアラブル端末を発表。中でも、スマートウォッチのフラッグシップといえる『Huawei Watch』は、同社ブースの中で連日人だかりができていた。HTCはVRヘッドセットも発表しており、スマートフォンの次を探る傾向を象徴していた。VRは現在ゲームにとどまっているが、後述するグーグルのスンダル・ピチャイ(Sundar Pichai)氏が「VRのような新しいカテゴリーにワクワクしている」と期待を語るなど、今後広がることが予想される。IEEE上級メンバーで英アルスター大学コンピューター科学教授のケヴィン・キュラン(Kevin Curran)氏は、数あるウェアラブル・カテゴリーの中でもVRに「大きな将来がある」と語った。

 スマートフォン一色から多様なデバイスへのシフトが鮮明になったものの、ウェアラブルには課題も多い。バッテリー持続時間にはじまり、ユーザーが装着する意味を見出せない点は大きい。ファーウェイが2014年のMWCで初投入したスマートウォッチ『TalkBand B1』は利用者の85%が男性で、利用される機能もBluetoothヘッドセットにとどまっているという。今回後継機として発表した『TalkBand B2』は女性を意識したスタイリッシュなデザインで、機能を増やすというより使いやすさに主眼を置いたものといえる。ファーウェイのコンシューマー・ビジネス・グループCEO余承東(リチャード・ユー)氏は、「人間の感覚の拡張と通信技術が組み合わさる」とウェアラブルの特長を語り、積極的に強化していく姿勢を示した。早期に丸型のスマートウォッチを投入済みのLGは『LG Watch Urbane LTE』にSIMを内蔵するなど、各ベンダーはデザインと機能でユースケースを探っているのが現状といえそうだ。スマートウォッチについては会期直後にアップルが『Apple Watch』の詳細を発表、来年までにはアップル効果で市場が大きく動いているかもしれない。

 端末側でもうひとつ感じたトレンドが、セキュリティへの関心の高まりだ。認証では、ZTEが虹彩認証により端末をアンロックできる『GRAND S III』を展示、富士通も虹彩認証をデモしていたほか、クアルコムが3次元指紋認証技術『Snapdragon Sense ID』を発表した。OS側では昨年のMWCでプライバシー・スマートフォン『Blackphone』を発表したサイレント・サークル(Silent Circle)が独自の『PrivatOS』を搭載した2機種目のスマートフォンと初のタブレットを発表、フィンランドのヨーラ(Jolla)はSSH技術ベンダーと提携して自社OS『Sailfish OS』のセキュリティ版を開発することを発表している。また、グーグルはMWC直前に『Android for Work』とする企業向けのプログラムを発表している。これらは、スマートフォンやタブレットの業務での利用が本格化してきたことをうかがわせる。

1『. Huawei Watch』 2『. TalkBand B2』 3.VRヘッドセットを用意したブースが数多く見られた

5Gがメインに 今年はデモも登場

 このようなデバイスの多様化にともない、その数と用途が拡大するにつれ、それらの通信を支える堅牢なネットワークの重要性がますます高まってくる。ネットワーク側のトレンドとしては、2020年に商用化といわれている次世代通信規格、5Gに大きなスポットが当たった。

 5Gをテーマとする基調講演を行ったファーウェイの輪番CEO胡厚崑(ケン・フー)氏は、ネットワークにアクセスする端末の爆発的増加というトレンドを示し、5Gの必要性を説いた。「1,000億台のデバイスを接続できるのが5Gだ。これは産業向けアプリケーションにとって大きな価値となる」と胡氏。こうしたメッセージはネットワーク・ベンダー各社で共通しており、それぞれのブースで5Gの存在感が格段に大きくなってきた。

 5Gはまだ定義が定まっていないが、下り最大10Gbpsという速度、現在の1,000倍というキャパシティ、1ミリ秒以下という低遅延などが共通のビジョンとなっている。昨年はこのようなコンセプトを展示するにとどまっていたが、今年はエリクソンがブース内に基地局と巨大な端末を持ち込んで5G通信のデモを披露、15GHz帯の周波数帯を利用し、100MHz帯4本のキャリア・アグリゲーション、4x4 MIMO(Multiple Input Multiple Output)環境で5Gbps以上のスループットを実現していた。

 5G通信の実験を報告していたのがNTTドコモだ。そのひとつが、ミリ波の周波数帯で端末が移動する環境で通信を行うにあたって、ビームでの電波送信により利用者を追従するというビーム追従機能の検証だ。実験では2Gbps以上の速度を達成したという。高い周波数帯は電波の直進性が高いが減衰も大きい。このような特徴を持つ高周波数帯をどのように活用するのかは、5Gの重要な技術課題となるだろう。

 2020年の東京オリンピックに向けて5G商用化を目指すNTTドコモは会期中、5Gの実験で新たにファーウェイを協力ベンダーに迎えたことを発表した。合計で8社と実験を行うことになり、ファーウェイとは幅広い周波数帯に適用可能な周波数利用効率を改善する技術についての実験を行うとしている。

 ファーウェイは5Gのコンセプトのほか、無線インターフェース技術の研究開発も展示していた。SCMA(Sparse Code Multiple Access)ベースの非直交アクセス技術、f-OFDM(フィルター直交周波数分割多重方式)などで、周波数効率の改善などが図れると説明する。

 だが、5Gはまだ標準化作業が始まっていない。現在、日本の5GMF、欧州のMETIS、5GPPP、中国のIMT-2020、韓国の5G Forumなどでバラバラに進んでいる状態だ。GSM、3Gなど、これまでの通信規格で主導的立場を握ってきた欧州は、モバイル業界が急速に拡大する中でこのポジションをキープすべく、2014年に韓国と定義および研究で協力することに合意している。基調講演に登場した欧州連合のデジタル経済・社会担当委員ギュンター・ヘルマン・エッティンガー(Günther H. Oettinger)氏は、「5Gをグローバルな標準に」と日本、中国、米国にも協業を呼びかけた。また、会期中にオペレーター団体のNGMN(Next Generation Mobile Networks)が5Gの要件についてのホワイトペーパーを発表している。年末から来年にかけて標準化が始まれば、これらの動きはさらに具体的になっていくだろう。

1.ファーウェイの輪番CEO胡厚崑氏 2.ファーウェイは無線インターフェースの開発を強調していた 3.EUのデジタル経済・社会担当委員ギュンター・エッティンガー氏

オペレーターには温度差も ファーウェイは4.5Gもアピール

 オペレーターの中でも公の場で積極的に5Gを支持したのが、韓国のKTだ。同社会長の黄昌圭(ファン・チャンギュ)氏は、「2018年の平昌オリンピックの段階で5G技術にアクセスできるだろう」と意気込む。黄氏は基調講演中、自動運転カーで移動しながら海外のスタッフとクラウドの翻訳サービスを使ってTV会議を行う動画を見せ、「自動運転カーが周囲を把握して判断を下すには毎秒1GBの情報処理が必要である」として5Gの必要性を強調した。

 自動車は今年顕著だったトレンドのひとつで、さまざまなブースに登場していた。日産自動車とルノーのCEOを務めるカルロス・ゴーン(Carlos Ghosn)氏がMWCに初登場し、2016年から段階的に自動運転カーを投入すると述べた。MWCにおいて自動車の存在感は今後さらに増すと思われる。

 だが、すべてのオペレーターが5Gを急務と思っているわけではない。仏オレンジ(Orange)のCEO、ステファン・リシャール(Stéphane Richard)氏は基調講演で、「急ぐ必要はない」という見解を示した。リシャール氏の発言の背景には、高いライセンス料を払って手に入れた3Gのローンチが、実際には数年遅れとなったという10年ほど前の欧州オペレーターの苦い経験がある。LTEの人口カバー率が100%に達しているという韓国、同様に高い日本と比べると、欧州のLTE実装は遅れており、これからLTEが本格化というオペレーターが多い。体力的にも5Gの余裕はないというのが正直なところかもしれない。

 こうした流れの中、ファーウェイのブースでは5Gのほかに「4.5G」エリアを設けていた。3GPPのRel-13、14をカバーするもので、同社がLTE-Mと呼ぶIoT向けのマシン間接続などを含む。スループットは1Gbps超、1平方キロメートルあたりの接続数も10万に拡大、さらに遅延は5倍改善し、10ミリ秒を実現するものになるという。ブースの賑わいからも、現実解としての関心の高さがうかがえた。同社では4.5Gは来年以降本格化し、2020年の5Gローンチ前までの重要な技術になると予想している。

1.自動車があちこちのブースに登場(写真はフォード) 2.日産・ルノーのカルロス・ゴーン氏

免許不要帯をLTEと合わせて利用 LAAに熱い視線

 5G以外のネットワークのトレンドをひとつ挙げるなら、ライセンスされていないWi-Fiなどの周波数帯(5GHz帯など)をLTEと組み合わせて利用するLAA(License Assisted Access)だろう。LTE-Uともいわれる技術で、ネットワーク容量問題が逼迫した課題であること、また3GPPのRel-13で標準化が進んでいることが、キーワードとして急浮上した背景にあるようだ。

 会場では各社がLAAのコーナーを設けており、コンセプトを展示していた。たとえばファーウェイは、屋内カバレッジ・ソリューション『LampSite』などでサポートする意向だ。同社は2014年夏、NTTドコモとLAAの有効性について実験を行っており、5GHz帯・20MHz幅を利用して、Wi-Fiの1.6倍の容量改善が図れたと報告している。エリクソンも屋内用スモールセル製品で対応していく。Tモバイルと実験を行っているノキアもスモールセルで2015年中にサポートすることを明らかにしている。チップでLAA対応を進める計画のクアルコムは、懸念される既存のWi-Fiとの干渉について「LTEはWi-Fiにとって良い“隣人”」と述べ、問題はないことをアピールした。

 米国や韓国などライセンス不要周波数帯の利用に規制が少ない国では、2016年にもLAAの実装が始まると予想されている。日本では電波干渉を防ぐ目的でLBT(Listen-before-Talk)の実施が義務づけられていること、利用できる周波数帯などの問題があり、すぐに商用化とはいかないという声が聞かれた。

 帯域不足は世界的に大きな問題で、会期中、エリクソンのCTOのウルフ・エワルドソン(Ulf Ewaldsson)氏が、帯域は石油よりも価値あるものになると予言したのが印象的だった。エワルドソン氏は、今後ますます周波数帯の効率的な利用についての技術開発が重要になるとの考えを示した。

フェイスブックのザッカーバーグ氏 Internet.orgをアピール

 サービス側では、フェイスブックのマーク・ザッカーバーグ(Mark Zuckerberg)氏が昨年に続いて2度目の講演を行った。ザッカーバーグ氏のミッションは、フェイスブックが推進するInternet.orgに賛同するオペレーターのハンティングだ。

 Internet.orgは途上国向けのイニシアティブで、フェイスブックや天気情報など基本的なサービスとアクセスをパッケージにして無料で提供するというもの。インターネット上にどんなコンテンツがあるのかを理解してもらうことで、「対価を払ってでもデータ通信を利用する価値がある」ことを途上国のユーザーに知ってもらう。当初は無料だが最終的には有料顧客になるのでオペレーターにもメリットがある、というのがザッカーバーグ氏の主張だ。しかし、オペレーターにしてみれば、フェイスブックにアクセスするパイプを無料で提供してくれといわれているようなものだ。そのためか、ザッカーバーグ氏は、Intenet.orgのようなインターネットを広げる活動ができるのも「ここにいる方々がネットワークを構築してくれているおかげ」とオペレーターやネットワーク・ベンダーを持ち上げることを忘れなかった。

 昨年は開始したばかりだったIntenet.orgだが、この1年の間に6か国に活動を拡大した。ザッカーバーグ氏は講演の後半、Intenet.orgに参加しているエアテル・アフリカ(Airtel Africa)と南米のミリコム(Millicom)の両トップ、そして参加していないテレノール(Telenor)のCEOをステージに招いて議論を交わした。エアテル・アフリカとミリコムは一定の効果を感じているようで、エアテル・アフリカのクリスチャン・デ・ファリア(ChristianDe Faria)氏は「1年前にフェイスブックといわれると、“美女と野獣”のようだったが、“野獣”が“人間”になった」と満足顔で述べた。ミリコムによると、パラグアイで無料のデータ・パッケージを導入したところユーザーが30%増えたという。だが、テレノールのジョン・フレドリック・バクサース(Jon Fredrik Baksaas)氏は懐疑的な姿勢を崩さず、「Win-Winの関係になるのか、新しい顧客を獲得できるのかがまだ見極められない」と述べた。

フェイスブックのマーク・ザッカーバーグ氏

OTT対オペレーターの対立構図は変わらず

 ザッカーバーグ氏の登壇は、昨年はウェルカム・ムードだったが、今年は立場が苦しかった。Internet.org以外の理由として、昨年は買収が発表されたばかりだったメッセージアプリWhatsAppが、今年は正式にフェイスブック傘下のサービスとなったことがある。

 SMSを置き換えてしまうWhatsAppについては、テレノールのバクサース氏が「オペレーターとフェイスブックの間にある緊張」として持ち出し、オペレーターの収益を奪っているだけではなく、自分たちが顧客と築いた関係を壊しかねないものであるとして不満をあらわにした。これに対し、ザッカーバーグ氏は「WhatsAppはInternet.orgには入っていない」ことを強調するにとどまった。

 フェイスブックは直接関係ないとはいえ、直前に米国で承認されたインターネット中立性についての規制導入もオペレーターの感情を害しているかもしれない。この規制は、モバイルを含むブロードバンド・サービスを提供する事業者を電気通信法のTitle IIに分類するというもの。Title IIは公益通信に分類され、これによりブロードバンド事業者は特定のサービスなどを優遇・冷遇することが禁じられる。これに対し事業者らは抗議の姿勢を見せているといわれている。ザッカーバーグ氏の講演の翌日、米国連邦通信委員会(FCC)委員長のトム・ウィーラー(Tom Wheeler)氏が基調講演を行い、これについて「インターネットがもっともパワフルで普遍的なプラットフォームであるとするならば、審判員なしに存在してよいものか?」と述べた。

 インターネット・サービス大手では、グーグルのエリック・シュミット(EricSchmidt)氏が2011年、2012年と2年連続でMWCに登場して会場のオペレーターと議論を戦わせたのちに、来なくなったという例がある。ザッカーバーグ氏は3年目のジンクスを破ることができるだろうか。

FCC委員長のトム・ウィーラー氏

グーグルのAndroidトップ MVNO参入を明らかに

 グーグルからは、Android、Chrome、アプリを統括するプロダクト担当上級副社長のスンダル・ピチャイ氏が、MWCで初めてスピーチを行った。ザッカーバーグ氏同様に対談形式となり、司会者の質問を受ける形でピチャイ氏は、安価なAndroidを広げる『Android One』プログラム、決済サービス『Android Pay』などさまざまなトピックについて語った。最大のニュースは、直前に噂のあったMVNOビジネスへの進出を認めたことだろう。「ハードウェア、ソフトウェア、サービスをすべて一緒に考える必要がある」とピチャイ氏は述べた。

 MVNO進出がベライゾン・ワイヤレスやAT&Tとの関係にどのような影響を与えるのか、と聞かれたピチャイ氏は、まずは米国のオペレーターは「Androidスマートフォンの重要な推進役」と持ち上げる。「オペレーターと話をしており、一部とは協業している」とのことだ。グーグルはAndroid端末で自社ブランド『Nexus』を持つが、MVNOはネットワーク・サービスにおけるNexus的な位置づけだという。MVNOというと低価格が枕詞になっているが、グーグルのMVNOでも低価格が特長になるのか?という質問に対して、「イノベーションを見せたい」とピチャイ氏。通話が途切れたら自動で再接続するなどのアイデアがあるという。

 グーグルのMVNOで筆者が個人的に興味を持っているのは、同社がどのような課金モデルを採用するかだ。巨大な投資を強いられるオペレーターにとって、誰に・どのように課金して投資を回収するのかは戦略的に重要な部分だ。現在の課金モデルが必ずしもベストとはいえないとすれば新しい方法が必要だが、まだそれは見つかっていない。5Gではこの問題はさらに重要に、そして切実になるだろう。グーグルがどのような新しい発想を見せてくれるのか、はたまたこれまでのMVNOと同じなのか――。ピチャイ氏はMVNOについての正式発表を「数か月後」と述べている。

 フェイスブックとグーグルの2つの講演では、両者の違いも垣間見えた。すでに光ファイバーの取り組みを行っているグーグルは、無線インターネット接続のための新しい技術開発に積極的で、ピチャイ氏は気球を利用した『Project Loon』の進捗、さらには航空機を利用するという『Project Titan』も明らかにした。Loonは滞在時間が3か月から6か月に延長され、すでにオペレーターとの実験も開始したという。Project LoonやTitanについて、あるネットワーク・ベンダーに感想を聞いたところ、「脅威だとは思わない。だが新しいアイデアやイノベーションは歓迎する」とのことだった。一方で、フェイスブックのザッカーバーグ氏は、Internet.orgでグーグルとの協力の可能性を聞かれて、「すでに90%の人が、ネットワークがカバーしている範囲内にいる」と述べ、既存のオペレーターのネットワークがInternet.orgの展開の場になるとの姿勢を示した。

 MWCの主催者GSMAによると、モバイル・サービス利用者は2014年の36億人から2020年には46億人へ増加する見込みだという。M2Mを除くSIM接続数は71億件から2020年には90億件に、M2Mは2020年に10億件に達する予想だ。モバイルは間違いなく拡大し成長する。先述のIEEEのキュラン氏は、「そのうちMWCで空中にドローンが飛ぶだろう」と述べていたが、早くも来年のMWCで実現するかもしれない。

グーグルのMVNO進出を認めたスンダル・ピチャイ氏

末岡 洋子(すえおか ようこ)

ICTを専門とするフリーランス・ライター/ジャーナリスト。ウェブ・メディアの記者を経てフリーとなり、現在は『ITmedia』『ASCII.jp』『マイナビニュース』などで執筆。欧州のICT事情に明るく、モバイルのほかオープンソースやデジタル規制動向などもウォッチしている。