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ジャーナリスト・神尾寿が見たMWC2013

2月25~28日、例年どおりスペイン・バルセロナで開催された『Mobile World Congress(MWC) 2013』。モバイルIT市場の急成長に伴って年々規模を拡大してきたMWCは、業界の動向を知る上で見逃すことのできない最重要イベントだ。今年のMWCで話題となったトピックスを振り返り、業界が抱える課題と、スマート・イノベーションの今後の展開を探る。

取材・文 神尾 寿(通信ジャーナリスト)

出展者数・来場者数ともに毎年拡大を続けるMWC。200か国から7万2,000人の参加者が来場した今年のMWCは、従来よりも大きい新会場に場所を移して開催された。

周知のとおり、MWCが世界最大の「モバイルIT」の展示会であることは今回も変わらない。多くの通信キャリアや端末メーカー、ベンダー、インターネット企業が参加した。だが、さらに今回のMWCがユニークだったのは、自動車、金融、医療分野など異業種からの参加者が大幅に増えたことだろう。幅広い業界から4,300人以上のCEOが集まり、会場のそこかしこでIT産業の未来について語られていた。

注目を浴びた「第3のOS」

MWCには新たな取り組みや注目のトピックスが、まるで坩堝のように集まるが、その中でも今年とりわけ注目されたのが「第3のOS」であった。

現在、スマートフォンやタブレット向けのスマートOSの世界では、アップルの『iOS』とグーグルの『Android』が二強となっている。このほかにマイクロソフトの『WindowsPhone』があり、NOKIAが大々的に採用してはいるものの、同OSが第3勢力として確固たる地位を占めているとは言いがたい。アップルとグーグルというシリコンバレーのIT企業が、現在のスマートフォン/タブレット市場の手綱を握っているのが実情だ。

そのような中、今回のMWCでは2つのO Sが大々的に発表された。ひとつが『TIZEN』、もうひとつが『FireFox OS』である。両者はHTML 5など先進的かつオープンなWeb技術をベースに開発されたスマートOSであり、アプリ/コンテンツのクロス・プラットフォームを実現する“モダンなOS”であるという触れ込みだ。

まず、TIZENはサムスン電子やNTTドコモ、インテル、フランスのOrangeなどが中核となって推進するOSプラットフォームであり、2月25日に行われたカンファレンスではファーウェイの参加も発表された。日本メーカーも、富士通、NEC、パナソニックが名を連ねている。TIZENの特長は、HTML 5ベースであることだけでなく、既存のiOSやAndroidに匹敵するリッチなユーザー体験を目指していること。とりわけサムスン電子の鼻息は荒く、アップルのiOSに匹敵するスマートOSを同社主導で開発すべく、資金的・人材的にも大量のリソースを投入しているとアピールした。また日本勢ではNTTドコモが積極的にTIZENを推進しており、2013年には対応端末を投入すること、アプリ/コンテンツのエコシステム構築をドコモが支援することなどが発表された。

一方、FireFox OSは非営利団体であるMozilla Corporationが中心となって開発し、複数の企業が参加するオープンソース・コミュニティーに近い推進体制を取っている。TIZENにおけるサムスン電子のようなリーダーシップをとる牽引役はおらず、LG電子やZ T E 、アルカテルといったメーカー、KDDIやテレフォニカなどの通信キャリア、チップベンダーのクアルコムが参加している。日本国内での推進役は今のところKDDIとなっているが、こちらはTIZENにおけるドコモと比較すると、積極的な姿勢だったとは言いがたい。記者会見では2014年にKDDIからも対応端末を投入することが明かされたが、コンテンツ/サービスのエコシステム構築をキャリアとしてどこまで後押しするかなどは明確な方針が明かされなかった。

このように同じHTML 5ベースの新OSといっても、TIZENとFireFox OSは推進体制や参加する各企業の思惑が異なる。しかし、その一方で、両者に共通する「背景事情・狙い」と「課題」があるのもまた事実だ。

背景事情と狙いで共通するのは、TIZEN、FireFox OSともに「OSを持たないキャリアとメーカーによるアップル/グーグルへの抵抗」である点だ。アップルのiOSとグーグルのAndroidが支配的なスマートOSになる中で、キャリアは自社ビジネスの土管化を避けるため、メーカーは単なる組み立てメーカー化することを避けるために、新たなOSを開発し、第3勢力となるプラットフォームを構築することで、アップルとグーグルに対抗しつつ発言力・交渉力を増す必要があると考えているのだ。

他方で、TIZENとFireFox OSの課題になっているのが、「ユーザー・メリットの不在」と「エコシステム構築の難しさ」である。

ユーザー・メリットの観点で言えば、HTML 5などオープンなWeb技術の採用やキャリア・サービスの統合などは提供者側のメリットに過ぎず、現時点ではTIZENおよびFireFox OSでしか実現できない明確なユーザー・メリットがいまだ打ち出せていないのが実情だ。HTML 5の実行環境はi O SやA n d r o i dでもブラウザー・ベースで導入されつつあり、今後のプロセッサー性能の加速度的な向上などにより、HTML 5に最適化されたTIZEN/FireFox OSとの差が体感できるレベルにはならない可能性もある。ユーザーが積極的にTIZENやFireFox OS搭載のスマートフォンを選ぶ理由をつくれるかは、両OSの立ち上げが成功するか否かを左右する重要な要因になるだろう。

またエコシステムの構築でも課題は多い。周知のとおり、現在のスマートフォン市場では、一般ユーザー層の関心はテクノロジーやハードウェアのスペックではなく、スマートフォンで利用できるアプリ/コンテンツ・サービス/周辺機器の豊富さに移っている。新たなOSプラットフォームが成功するには、先行するOSと同等レベルの「サードパーティーが儲かる市場 = エコシステム」を迅速に立ち上げる必要があるのだ。ここではドコモがTIZENにおけるコンテンツ・プロバイダーの支援を行っていく積極姿勢を見せているが、それも永続的というわけにはいかないだろう。新OSの投入時に、LINEなど現在のスマートフォン市場で必須とされるアプリ/サービスをしっかり用意しつつ、早期にコンテンツ・プロバイダーが自らビジネスを行えるほどの魅力的な市場規模をつくれるか。これも新OSが成功するかどうかの鍵になりそうだ。

中位メーカーの台頭と上位メーカーの試行錯誤

毎年、MWCでは多くのスマートフォンメーカーが出展し、新製品も数多く発表される。それは今年も変わらなかったが、今回のMWCではゆるやかだが大きな変化も見られた。それは先進国市場の成熟と、新興国市場への熱視線である。

そのひとつの象徴になっていたのが、ファーウェイが発表した『Ascend P2』だろう。同機は性能的には最先端のトップモデルではないが、ミドル~ミドルハイ市場までを広くカバーする主力機種としてMWC 2013で発表された。

このAscend P2を手にしたとき、筆者が驚いたのが、性能と使いやすさのバランスのよさ、製品としての完成度の高さだった。ファーウェイは昨年まで、高性能デバイスを詰め込んだハイエンド・モデルをアピールし、性能面で上位メーカーに追いつくべくチャレンジをしていた。それが一転、Ascend P2はスペックの数字をやみくもに追い求めるのではなく、使い心地のよさや実利用環境でのメリットを訴求したスマートフォンになっている。一例を挙げると、インセル型タッチパネルは薄く見やすいだけでなく操作性も良好であり、さらに濡れた手や手袋をつけていても操作できるようになっている。海外メーカーとしてはめずらしく防水にも対応。速度面では、プロセッサーの処理速度だけでなく、LTEカテゴリー4対応など通信まわりの高速化を積極的に行うことで、トータルでの体感速度を向上させている。デザイン面でも長足の進歩を遂げており、無理やりに高性能デバイスを詰め込まなかったことも奏効し、薄くエレガントでまとまりのいいフォルムに仕上がっている。

このようにAscend P2は、成熟した先進国市場においては「そつなくまとまった選びやすいスマートフォン」に仕上がっており、新興国市場ではハイエンド・モデルとしても十分に通用する。唯一の課題があるとすれば先進国市場におけるブランド力が発展途上という部分だが、AscendP2をベースにした異業種とのブランド・コラボ・モデルや、ドコモの『dtab』のようなキャリア・ブランド・モデルなどが登場したら、十分に市場に受け入れられるのではないか。そう感じるほど、Ascend P2の完成度は高く、この1年でのファーウェイの成長を感じたのは紛れもない事実である。

新興国の台頭について言えば、昨年よりも展示ブースを大幅に拡大し、中心部のよい場所に出展してきたZTEとアルカテルが、アジアやアフリカの新興国市場向けの廉価モデルを積極的に訴求していた。これらのスマートフォンは、スペックやクオリティの面では先進国の一般ユーザーを満足させられるものではないが、とにかく安くシンプルなのがセールスポイントである。新興国のスマートフォン市場が爆発的に拡大する中で、これら廉価版の普及モデルに対する各国キャリア関係者からの注目度は高かった。

では、これら中位メーカーの台頭に対して、ブランド力やシェアで先行する上位メーカーはどうだったのか。

日本のソニーは特に徹底した高品質・高性能路線を打ち出し、クオリティの高さとソニー・ブランドの一体的なユーザー体験をアピールした。製品としては、日本市場に先行投入されている『Xperia Z』と『Xperia Z Tablet』をグローバル投入すると発表し、今後、スマートフォン市場でトップ3以内に入るメーカーになると表明した。

このソニーの姿勢はアップルにとても近く、しかもこの1年で着実に成功してきている。Xperiaというスマートフォン/タブレット・ブランドだけでなく、その周辺にソニー製品同士の連携や独自のコンテンツ・サービス、サードパーティーの周辺機器メーカーやアプリ開発ベンダーを取りそろえることで、エコシステムを構築しているのだ。これはソニーらしさをうまくブランド力につなげるという点で、成功しつつあると言えるだろう。

一方、サムスン電子は昨年に引き続き、フラッグシップモデルである『Galaxy S』シリーズの最新機種をMWCにあわせて発表しなかった。代わりにフォーカスされたのが、『Galaxy Note』シリーズと『Galaxyカメラ』だ。今回、同社はGalaxy Noteの8インチモデルを新たに発表したほか、リビングルーム向けの『Home Sync』を展示するなど、Galaxyの成功を中核とした「スマート市場での広がり感」をアピールしていた。

同社のブースではGalaxyカメラが大々的に展示されていた。カメラ市場はこれまで日本のカメラ・メーカーの独壇場だったが、これは撮影機器としてのカメラが単なるデジタル・デバイスの組み合わせではなく、光学デバイスとの高度な擦り合わせといったアナログ的なノウハウが重要だったからである。しかしサムスンは、このカメラ市場を獲得すべく、スマートフォン的な「ソフトウェアとサービス」による新たな価値軸を訴求してきた。FacebookやTwitterなどSNSで写真を共有したり、他のスマートデバイスとの連携性の高さを新たなデジタルカメラの価値とし、消費者のカメラ選びの評価軸を変えようとしているのだ。その先兵がGalaxyカメラであり、これを積極的に訴求することで、スマート時代の重要なコンテンツである「写真・映像の作成」の部分を押さえようとしていた。

ソニーとサムスン電子が象徴するように、先行メーカーはいずれも「スマートフォン時代の新たな利用シーン提案・市場の広がり」の訴求に腐心していた。これは翻ってみれば、過去5年で見られた最新デバイスの搭載・高性能化のアピールによる「技術力による差別化」が難しくなってきたことの証左でもあろう。むろん、スペック的な進化は今後も続くが、市場が成熟する中で高性能化だけでは消費者の関心を引きにくく、急速に成長してきた中位メーカーに対する決定的な差別化ポイントになりにくくなっているのだ。スマート時代の新たな価値提案をどのように行うか。その試行錯誤が多く見られたのが、上位メーカーにおける今年の特徴であった。

スマート・イノベーションは「後半戦」に

筆者同様、モバイルIT業界に長く身を置く人々は、この世界が約10年のサイクルで大きな変化・進化をしてきたことを肌感覚として知っているはずだ。携帯電話が普及し、音声電話の時代だった1990年代が過ぎると、1999年から2000年代にかけてはドコモのiモードがフィーチャーフォン上でのモバイル・インターネット時代をスタートし、海外に先行した。そして、2007年に登場したアップルの『iPhone』が切り開いたのが、いまの10年サイクル。すなわち、2010年代のスマート・イノベーション時代だ。

そして今回のMWC 2013を取材して感じたのは、「初代iPhoneの登場から5年が経過し、6年目に入った今年、スマート・イノベーション時代は後半戦に入った」ということだった。OS、端末、インフラともに普及拡大期の需要が一巡し、成熟期に入った。それに伴い、単純に技術の優位性を競うだけでなく、新たな利用シーンや市場そのものを提案する力が必要になってきている。さらにはスマート・イノベーションそのものを他の産業やビジネスと連携させ、新産業を創りだす取り組みが重要になっている。

むろん、そのような現在のパラダイムが後半戦になっても、変わらないこともある。それはモバイルこそがいまのIT産業の主役であり、引き続きイノベーションを起こす素地であり続けるということだ。